〜基本施術時間　６０分を９０分に延長〜　
御蔭様をもちまして７月１０日で開業１周年を迎えます。来院された患者さんお一人お一人への施術が、毎回新たな気づきと成長の連続であり、まさに「らせん上昇」の日々でした。基本施術時間については、今までもすでにあるようでないようなものでしたが、患者さんとよりじっくりと向き合うために、あらためて基本施術時間を６０分から９０分に延長させていただいています。もちろんお急ぎの方へはご希望の時間で対応させていただきます。料金は今まで通り４０００円です。それでも症状の重い患者さんの場合には、さらに時間がかかることが多々あります。安易に時間で切って、結果的に患者さんに何度も通わせるようなことのないよう、これからも誠心誠意努めてまいります。これからもどうぞよろしくお願いいたします。

柳瀬宏秀による、神聖コズミック・ダイアリー・セミナー
2012年の冬至まで1年半、「赤い倍音の月の年」を迎えるにあたって、
マヤの叡智によって、一人でも多くの方が、新しい時間に旅立つことを願って、
また、平日にセミナーがないという声に応えて以下のスケジュールで、
集中的に、コズミック・ダイアリー・セミナーを行ないます。
お誘い合わせの上、ご参加ください。
A. 土・日・休日　1日コース　6時間半
　　6月26日（土）目黒駅7分　１３：２０−１９：５０
　　　　　田道地区三田分室　第2会議室
　　7月31日（土）緑が丘文化会館　第1会議室
　　　　　　１０：００−１７：３０
B.　平日 昼1日コース　１０：００−１７：３０
　　6月25日（金）目黒駅7分　１０：００−１７：３０
　　　　　田道地区三田分室　第2会議室
　　7月22日（木）緑が丘文化会館　第5会議室
　　　　　１０：００−１７：３０
C. 平日　昼夜1日コース１３：２０−１９：４０
　　7月1日（木）緑が丘文化会館　第1会議室
　　　　　１３：２０−１９：５０
　　7月30日（金）緑が丘文化会館　第５会議室
　　　　　１３：２０−１９：５０
D. 平日　昼2日コース　１３：２０−１６：４５
　　８月４日（水）、5日（木）緑が丘文化会館第５会議室
１３：２０−１６：４５　　（２日とも)　　　　
E. 平日　夜2日コース １８：３０−２０：５０
８月5日（木）、6日（金）緑が丘文化会館第１・５会議室
１８：３０−２０：５０　　（２日とも)　
　
会費は、すべて、2万円です。
５日前の時点で参加申込者が、5人以下の場合は、その回のセミナーは延期にする場合があります。

●お申込方法●メール cosmic-human12@syd.odn.ne.jp にて
参加希望セミナーと日付を明記の上 、
お名前、ご住所、年齢、電話、メール
あなたのKIN「銀河の署名」（あるいは、生年月日）をお知らせ下さい。

船井本社の主宰する「にんげんクラブ」会報誌の情報をもとに、部分的に加筆しながら書いてみました。
現在、日本の食料自給率は４１パーセント（都市部においては２０パーセント台）と言われています。この中から野菜だけを抜き出すと８２パーセントの自給率になっているそうですが、そのほとんどは化学肥料に依存しているそうです。その化学肥料はほとんど海外から輸入しており、実際の野菜の自給率は数パーセントのようです。さらに、その化学肥料が近年高騰してきており、今後大きな問題になってくると考えられています。
また、野菜の種については、アメリカ製のＦ１種（一代限りで、毎年新たに種を購入しなければならない）が多いそうです。
一方、世界の人口は増加の一途をたどっており、今後、世界中で食糧が不足してくることが想定されます。世界人口の４割近くを占めている中国やインドが、農業から工業・ＩＴ分野へシフトしていくと、より一層食糧問題は深刻になってくるでしょう。
さらに、地球規模での天候不順や自然災害の増加などが拍車をかけることになります。自国の食料が不足してきたら、いくら日本がお金を払っても、食糧を輸出する国はないでしょう。
こうした中、日本の農業者はますます高齢化が進むと同時に、耕作放棄地の増加、経営耕地面積の減少が進んでいる状況です。つまり、今後、世界的な食糧問題が起こると言われている中で、現在の日本における農業生産体制は非常に弱体化しているため、国内資源の循環で成り立つ農業にしていかなければなりません。日本には、化学肥料の原料となりえる資源はほとんどないので、まさに昔から取り組んできたような国内の有機資源を活用して循環型農業に取り組む必要があるのです。
化学肥料の有害性については、一般国民にもずいぶんと浸透してきてはいますが、医療分野における化学薬品と同じで、化学肥料関連企業との関係で、相変わらず多用されているのが現状です。
ただでさえ食料自給率が低いにもかかわらず、さらに高齢化が進んでいく今後の日本の農業にとっては、益々企業や若い方々の農業参入が求められてくるでしょう。そして、世界的な食糧不足、化学肥料不足が懸念されている昨今の情勢においては、まさに国内有機資源による循環型農業、つまり「自立した農業」への転換が求められています。